葬儀社のLINE公式アカウント活用事例10選｜友だち1,000人超の企業に学ぶ運用の工夫

スマートフォンが世代を問わず普及し、葬儀社が見込み客や既存顧客とつながる手段として、LINE公式アカウントの重要性が年々高まっています。

総務省の「令和6年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、ソーシャルメディアの利用率は全年代で高く、50代で94.5%、60代でも91.1%に達しています。
かつてシニア層には届きにくいとされたデジタルの手段が、いまや幅広い世代への有力な連絡経路になっているのです。

そこで本記事では、LINE公式アカウントを効果的に活用し、友だち数1,000人を超えている葬儀社10社の事例をご紹介します。

各社が実際にどのように運用し、どのように友だち登録を促しているのかを整理しました。
自社のLINE運用を見直す際の参考にしていただければ幸いです。

LINE公式アカウントの基本機能

LINE公式アカウントは、利用者との直接コミュニケーションを可能にする「チャット画面」を基盤とした仕組みです。
葬儀社様などの企業は、友だち登録した利用者に対して、メールマガジンのように自社情報をスマートフォンへ直接届けられます。

事例を読み解くうえで、特に押さえておきたいのが「リッチメッセージ」「リッチメニュー」「LINE VOOM」の3つの機能です。

「リッチメッセージ」は、画像・テキスト・動画を組み合わせ、一目で伝えたい内容が把握できるよう設計された機能です。視覚的な情報を直接届けられるため、登録者の注意を引きやすい点が特徴です。

「リッチメニュー」は、トーク画面下に配置するバナー画像やメニューを通じて、登録者が欲しい情報へ素早くアクセスできるよう導線をつくる機能です。

「LINE VOOM」はLINE公式アカウントのタイムライン機能で、フォロワーが投稿コンテンツを閲覧できます。本記事で取り上げる複数の葬儀社様も活用しています。

これらの機能を組み合わせることで、テキストだけでなく視覚的に豊かな情報配信が実現します。
LINE公式アカウントの機能詳細や制作方法については、関連記事「葬儀社におけるLINE公式ページ制作サービスと活用方法について」をご参照ください。

葬儀ポータルと専門葬儀社ではLINEの運用方針が異なる

葬儀ポータルと専門葬儀社では、LINE公式アカウントを運用する目的や活用方法に明確な違いがあります。
事例を読み解くうえで、まずは両者の方針の違いを確認しましょう。

葬儀ポータルの運用方針｜オンライン誘導と情報収集が中心

葬儀ポータルはインターネット経由で葬儀情報の提供や仲介サービスを行うビジネスモデルのため、そもそもLINE公式アカウントを運用している企業はわずかです。
運用している場合でも、オンライン上でのアクション促進や電話番号タップによる「コールクリック」での顧客誘導が主な目的となります。

たとえば「小さなお葬式」を運営する株式会社ユニクエスト様のLINE公式アカウントでは、葬儀の知識やトレンドを扱うコラム記事を検索できるよう設計されています。

さらに友だちに対するアンケートで情報を収集し、登録者が求める情報を自社コンテンツから提供する仕組みを整えている点も特徴です。

専門葬儀社の運用方針｜地域密着と来館促進を重視

一方、専門葬儀社のLINE公式アカウントは、自社が運営する会館への来館促進や、会館がある地域・地元住民とのつながりを重視する傾向があります。
実際の葬儀連絡や地域イベントの紹介など、より具体的で直接的なコミュニケーションを図るケースが多く見られます。

このように葬儀ポータルと専門葬儀社では、それぞれのビジネスモデルに適した手法でLINE公式アカウントが運用されています。
本記事で取り上げる10社はいずれも自社で葬儀を施行する専門葬儀社であり、地域に根ざした運用の工夫を凝らした事例ばかりです。

友だち1,000人を超える葬儀社10社のLINE公式アカウント活用事例

LINE公式アカウントの友だち登録者数が1,000人を超えるということは、それだけ多くの見込み客や既存顧客との接点を持っていることを意味します。

ここでは、広範なネットワークを築きLINEを通じた効果的なコミュニケーションや情報配信を実践している10社の葬儀社様をご紹介します。

まずは10社の概要を一覧でご確認ください。

葬儀社名	友だち数	運用の特徴
株式会社ティア様	24,564人	デジタル会誌『TEAR CLUB』提供
株式会社清月記様	4,240人	LINE VOOMと記念限定企画
家族葬のメモリア様	6,130人	オペレーター直接相談とイベント情報の発信
株式会社コープ葬祭様	3,359人	集客と人材採用の両面活用
セレモニーきうち様	3,192人	限定クーポンと充実情報提供
めもりあるグループ様	2,569人	供養祭・撮影会との連動
総合葬祭あおき様	4,605人	1対1トークでの問い合わせ対応
のうひ葬祭様	2,751人	限定リアルイベント情報配信
なすの斎場グループ様	3,236人	年間60回以上のイベント連動
家族葬のファミーユ様	1,074人	エリア別アカウントによる地域密着運用

※友だち数はいずれも2026年5月時点の数値です。

（1）株式会社ティア様｜デジタル会誌による独自コンテンツ提供

名古屋を地盤に、中部・関西・関東で葬儀・葬式サービスを展開している株式会社ティア様のLINE公式アカウントの友だち数は、24,564人です。

ティアグループの年間葬儀施行件数は26,470件（2024年10月〜2025年9月実績、FC会館含む）にのぼり、単独ブランドとして全国トップクラスの規模を誇ります。

株式会社ティア様のLINE公式アカウントでは、特に喪主世代を主なターゲットとしており、「ティアの会」会員に向けた会報誌『TEAR CLUB』をデジタル版で提供するなど、LINEを通じた独自のコンテンツを届けながら、顧客との関係を深めています。

（2）株式会社清月記様｜LINE VOOMと友だち限定企画で関係を強化

宮城県仙台市を拠点とする株式会社清月記様は、2019年11月にLINE公式アカウントを開設しており、友だち数は4,240人です。
LINE公式アカウントの登録者に対して、清月記グループの最新情報を迅速に届けています。

清月記様は『LINE VOOM（LINE公式アカウントのタイムライン）』を活用しており、フォロワーがアイコンをクリックするだけで、プロフィールや投稿したコンテンツを簡単に閲覧できるようにしています。

さらに、友だち登録者向けにポイントが貯まるショップカードを用意し、来店や利用のたびに特典を受けられる仕組みを整えています。

葬祭事業だけでなく、家族葬専用会館や仏壇・墓石、ケータリングなどグループの多角的なサービス情報もLINEを通じて発信し、顧客との継続的な関係づくりに役立てています。

また、LINEとメールマガジンを併用し、顧客への直接的な接触を図っている点も特徴です。

（3）家族葬のメモリア様｜オペレーター直接相談と抽選会情報の配信

家族葬のメモリア様は、岐阜市や大垣市・西濃地区で家族葬や一般葬を手掛ける葬儀社で、LINE公式アカウントの友だち数は6,130人です。

家族葬のメモリア様のLINE公式アカウントでは、LINEを通じて自社オペレーターと直接相談ができ、利用者にとって手軽で迅速な葬祭サポート体制を整えています。

さらに、自社主催のさまざまなイベント情報を友だち登録者向けに配信したり、LINE VOOMを利用して毎月おこなわれる豪華賞品が当たる抽選会などの情報をタイムリーに共有したりして、友だち登録者のイベント参加を促しています。

（4）株式会社コープ葬祭様｜LINE VOOM活用と採用ツールとしての併用

株式会社コープ葬祭様は、萩や山口・防府・長門を中心に事業を展開する葬儀社で、LINE公式アカウントの友だち数は3,359人です。

株式会社コープ葬祭様のLINE公式アカウントでも「LINE VOOM」を活用しており、喪主世代を中心に積極的にアプローチしながら、葬儀に関する情報提供やコミュニケーションをおこなっています。

後述しますが、コープ葬祭様はLINEを人材採用のためのツールとしても取り入れています。

（5）セレモニーきうち様｜限定クーポンと抽選会で見込み客の関心を獲得

セレモニーきうち様は、千葉県と茨城県の15市町村に対応する葬儀社で、LINE公式アカウントの友だち数を3,192人にまで伸ばしています。

セレモニーきうち様のLINE公式アカウントでは、友だち限定のクーポン配布や豪華賞品が当たる抽選会を実施し、見込み客の関心を高めています。

また、「LINE VOOM」の活用による情報共有や問い合わせ対応、SNSへのリンク設置など、ホームページにも劣らない充実した内容でLINE公式アカウントを構築しています。

（6）めもりあるグループ様｜リアルイベントと連動した登録促進

創立87年の歴史を持つめもりあるグループ様は、苫小牧と室蘭で葬儀・家族葬サービスを展開しており、LINE公式アカウントの友だち数は2,569人です。

めもりあるグループ様は、リアルイベントと連携した取り組みに特徴があります。
同社は、思い出の人形やぬいぐるみを供養する『人形供養祭』や遺影写真撮影会を各斎場で開催してきました。

2024年3月27日に開催された人形供養祭までは、併設する抽選会への参加条件として、LINE公式アカウントへの登録を設けていました

イベント参加の敷居を下げながら、葬儀以外の接点で自社を知ってもらい、LINE公式アカウントへの登録につなげるこの取り組みは、地域に親しまれるブランドイメージを築くうえでも効果的な方法といえます。
なお、現在も人形供養祭や式場内覧会は各斎場で定期的に開催されており、来場特典を用意して地域の方との接点づくりが続けられています。

（7）総合葬祭あおき様｜一対一トークとイベント連動で来館につなげる

総合葬祭あおき様は、明治29年創業の白河市に位置する歴史ある葬儀社です。同社のLINE公式アカウントの友だち数は4,605人となっています。

総合葬祭あおき様のLINE公式アカウントでは、主にホームページ更新のお知らせやイベント案内を発信しています。友だち登録者とは一対一のトーク機能を通じて、気軽に直接チャットで問い合わせができる点も特徴です。

近年は『みんなのメルカリ教室』のような地域住民向けのイベント情報や、クーポンも配信しています。

（8）のうひ葬祭様｜友だち限定のリアルイベントで地域とつながる

岐阜県可児加茂地区に位置する地域密着型の葬儀社、のうひ葬祭様のLINE公式アカウントの友だち数は2,751人です。

のうひ葬祭様は、リアルイベントとLINE公式アカウントを巧みに連動させている点が特徴的です。

同社は、終活勉強会や、毎月開催する地域向けの『なかえどマルシェ』など、地域の方が気軽に参加できるイベントを継続的に開催しています。

お得な情報やLINE友だち限定イベントの案内は公式LINEで発信しており、2026年にはスマートフォンで管理できるショップカードも導入しました。

イベントに参加するとスタンプが貯まり、10個集めるとマルシェで使える500円券と交換できる仕組みです。イベントへの参加意欲を高めながら、公式LINEへの登録と継続的な利用にもつなげる仕組みになっています。

（9）なすの斎場グループ様｜幅広い情報提供とシニア層へのサポート

栃木県北部を中心に会館を運営するなすの斎場グループ様は、友だち数3,236人のLINE公式アカウントを運用しています。

なすの斎場グループ様のLINE公式アカウントは、自社の葬祭セット紹介や求人募集、ショップカード利用の案内など幅広い情報を提供することで、既存の利用者だけでなく友だち未登録者の興味も引く構成となっています。

また、喪主を務めることが多いシニア世代にも使いやすいよう工夫されており、葬儀の打ち合わせなどでもLINEを活用しているそうです。

また、高齢の方やデジタルに不慣れな方に向けて、スマートフォンやLINEの使い方を教えるスマホ教室も開催しています。世代を問わず誰もがツールを使いこなせるよう後押しするこうした姿勢は、シニア層が多い葬儀の現場でLINEを根づかせるうえで参考になります。

（10）家族葬のファミーユ様｜エリア別アカウントで地域に寄り添う運用

家族葬のファミーユ様は、東証プライム上場の燦ホールディングスのグループ会社で、全国に多数の葬儀場を展開する葬儀社です。LINE公式アカウントの友だち数は1,074人です。

家族葬のファミーユ様の特徴は、全国チェーンでありながら、本社一括の単一アカウントだけでなく、『ファミーユ千葉』『ファミーユ熊本』『ファミーユ宮崎』のように、エリアごとに独自のLINE公式アカウントを運用している点です。

各エリアのアカウントでは、その地域での人形供養や見学相談会といったイベント情報、地域限定のキャンペーンなどを配信しており、地域住民に身近な情報を届ける運用が実現しています。

全国規模の事業体であっても、画一的な情報配信に頼らず、エリアごとに発信内容を切り分けることで、地域に根ざした関係づくりを目指す姿勢がうかがえます。

10社の事例に共通するLINE公式アカウント活用の3つの工夫

ここまで10社の事例をご紹介してきましたが、各社の取り組みを横断して見ると、LINE登録した顧客と良好な関係を築くための共通点が浮かび上がります。

ここでは、自社のLINE運用にも取り入れやすい3つの工夫として整理します。

工夫（1）友だち登録者だけが得られるコンテンツや体験

のうひ葬祭様のイベント連動型ショップカードや、家族葬のメモリア様の抽選会情報、めもりあるグループ様のイベント特典など、「登録するとよいことがある」という価値を具体的に用意している点が、各社に共通しています。

スタンプを集めると特典と交換できる仕組みや、登録者だけに届くイベント情報は、友だち登録のきっかけになるだけでなく、登録後も継続して使ってもらう動機になります。

工夫（2）シニア層やITに不慣れな方への配慮

なすの斎場グループ様のスマホ教室に象徴されるように、デジタルに不慣れな方への歩み寄りを大切にしている点も共通しています。

葬儀の主な相談者はシニア層であることが多いため、LINEの友だち登録の方法を丁寧に案内したり、使い方を直接サポートしたりする姿勢が、幅広い層の登録と継続的な利用につながります。

工夫（3）拠点や目的に応じたアカウントの使い分け

家族葬のファミーユ様が本社と各会館でアカウントを分けているように、拠点や目的に応じて運用を整理している葬儀社が見られます。

配信内容を絞り込むことで、利用者は自分に必要な情報を受け取りやすくなり、ブロックされにくく長く使ってもらえるアカウントにつながります。

複数の会館を運営する葬儀社にとっては、地域ごとのきめ細かな発信を実現する手段になります。

LINE公式アカウントが葬儀社業務にもたらす5つのメリット

LINEを活用する葬儀社各社は、それぞれ独自の目的でこのツールを使っています。

ここでは、ご紹介した10社も実践しているLINE公式アカウントの活用目的について、事例を交えながら5つのメリットとして解説します。

メリット（1）人材採用の応募者とのやり取りを円滑にする

葬儀社がLINEを活用する重要な側面の一つに、人材採用があります。
たとえば、ご紹介したコープ葬祭様のリクルートサイトには、応募者がLINE IDを入力する欄が設けられています。

これにより、応募者とのやり取りは、メールではなくLINEを介したリアルタイムで直接的なやり取りになります。

また、なすの斎場グループ様は、LINE公式アカウントのトップページを整備し、自社の求人情報が求人サイト「Indeed」にある旨を案内しています。

この方法により、LINE未登録者や検索エンジンを使わない方、Indeed未登録者も含めた幅広い層の求職者に、採用情報が届きやすくなります。

メリット（2）見込み客の集客と来館促進につながる

LINE公式アカウントは、葬儀社にとって優れた集客ツールでもあります。
葬儀は日常的なものではないため、葬儀社を訪ねることに敷居の高さを感じる人も多いものですが、LINE公式アカウントを通じてなら、登録者も気軽に情報を入手できます。

冒頭で触れたとおり、LINEをはじめとするソーシャルメディアはいまやシニア層にも広く浸透しており、普段から家族や友人とのやり取りにLINEを使う人が増えたことで、葬儀に関する相談もしやすくなりました。
連絡手段としての利用はもちろん、イベント情報や他サービスの告知にも適したツールといえるでしょう。

さらに、複数の葬儀社で、リアルイベントと連動したLINE活用が見られます。
イベント時にLINE公式アカウントへ登録した方は、少なくとも葬儀に関心を持っている可能性が高いため、将来的な顧客獲得につながることが期待できます。

集客にLINE公式アカウントを活用すべき理由については、関連記事「葬儀社がLINE集客を実施すべき5つの理由〜乗り遅れていませんか？」もあわせてご覧ください。

メリット（3）法要や返礼品などの追加提案がしやすくなる

葬儀では、基本プランにお花や祭壇などのオプションを追加することが一般的で、総費用が100万円を超えることも珍しくありません。
こうした追加の提案にも、LINE公式アカウントが活かせます。

たとえば家族葬のメモリア様では、LINE公式アカウントのトップページで『スタンダードプラン』を紹介し、興味を持った利用者を自社ホームページへ誘導しています。

サイトに移ると、詳細な料金や会員割引、オプションサービスの情報まで確認できるため、顧客はより豊富な選択肢から理想の葬儀プランを選べます。
状況に応じて段階的にプランを提案し、最終的な申し込みにつなげる導線として、効果的な方法といえるでしょう。

メリット（4）顧客満足度の向上とアフターフォローに役立つ

LINE公式アカウントは、活用方法次第で、葬儀社の顧客満足度向上にも貢献します。
葬祭に役立つ情報のメッセージ配信や、チャットでの丁寧な質問応答を通じて顧客との信頼関係を築けば、ファンやリピーターの獲得にもつながっていきます。

ご紹介したなすの斎場グループ様は、顧客の葬祭に関する不安や疑問について、葬儀当日までのやり取りをLINEで直接相談できる環境を整え、満足度の高い葬儀につなげています。

また、LINE公式アカウントには「満足度調査の機能」が備わっており、友だちへのアンケートを通じてお客様の声を収集できるため、自社サービスの改善にも役立つでしょう。

メリット（5）問い合わせ対応を効率化できる

LINE公式アカウントの活用は、葬儀社の業務効率化にも寄与します。
特に「ステップ配信機能」を用いると、あらかじめスケジュール化したメッセージを定期的に届けられるため、葬儀が終わった既存顧客とも継続的な関係を保てます。

配信内容への問い合わせがリアルタイムでスムーズにおこなえる点も、メールにはない強みです。
親密なやり取りによって既存顧客との関係を深められるうえ、配信効果を数値で計測できるため、戦略の見直しや改善にも活かせます。

詳細については「【葬儀社向け】LINE公式アカウント作成サービス｜機能・導入メリットと効果的な活用法を解説」もあわせてご覧いただくと、より理解が深まります。

葬儀社が行うべきLINE公式アカウントの登録促進方法おすすめ4選

葬儀社が顧客にLINE公式アカウントへの登録を促すには、どのような方法があるのでしょうか。
友だち登録者数を増やし、情報発信の幅を広げるためのおすすめの方法を、4つご紹介します。

促進方法（1）会館や店舗、イベントで告知する

まずは、スタッフによる直接の声かけや、店頭POP、掲示物を使って、会館やイベントで自社のLINE公式アカウントを積極的に告知しましょう。
友だち追加用のQRコードを印刷したポスターを掲示しておくのもおすすめです。

さらに、LINE公式アカウントの紹介チラシやパンフレットを用意し、来館した顧客にスタッフが直接声をかけて登録を促すと、効果が期待できます。

掲示物の設置場所や案内のタイミングを工夫すれば、より多くの登録につながるでしょう。

促進方法（2）いろいろな場所にQRコードを設置する

さまざまな場所に、自社のLINE公式アカウントのQRコードを設置する方法も有効です。

会館や店舗内の目立つ場所はもちろん、ホームページ上にも友だち追加用のQRコードや追加ボタンを掲載しておくと、顧客が来館時やサイト閲覧時に簡単に友だち追加できます。

設置場所を増やすほど、訪問者が気軽に読み取りやすくなり、より多くの友だち登録が期待できます。

促進方法（3）リアルイベントで登録してもらう

リアルイベントを開催し、来場者にLINE公式アカウントへ登録してもらう方法もあります。
直接体験するイベントの楽しさと結びつけることで、登録意欲を高められます。

たとえばのうひ葬祭様は、なかえどマルシェなどのイベントとLINEのショップカードを連動させ、参加するとスタンプが貯まる仕組みを通じて登録を促しています。

また、めもりあるグループ様は、人形供養祭に併設する抽選会への参加条件としてLINE公式アカウントへの登録を設けていました。

イベントへの参加とLINE登録を結びつけるこうした手法は、葬儀以外の接点から友だちを増やすうえで参考になります。

促進方法（4）LINE以外のSNSでも告知する

LINE公式アカウントの友だちを増やすには、YouTubeやX（旧Twitter）、Instagram、Facebook、TikTokといったSNSの活用も欠かせません。

他のSNSと連携して運用すれば、異なる媒体を通じて潜在的な顧客層にアプローチでき、LINEの友だちも増やしやすくなります。

なかでもYouTubeやXは大きな拡散力と影響力を持っているため、これらのプラットフォームで有益なコンテンツを提供してフォロワーを増やせば、LINE公式アカウントへの誘導も図りやすくなるでしょう。

葬儀社がSNSを使うべき理由については、記事「葬儀社がSNSを活用すべき3つの理由｜おすすめの媒体や集客するコツも解説」で詳しくご紹介しています。

まとめ｜事例に学ぶ、葬儀社のLINE公式アカウント活用のヒント

この記事では、葬儀社がLINE公式アカウントを最大限に活用するための方法を、実際の運用事例を交えながらご紹介しました。

LINE公式アカウントは作ってみたものの、まだ効果的な使い方が確立できていないという葬儀社も少なくありません。
一方で、活用して成果をあげている葬儀社では、リアルイベントやオンラインとの連動など、工夫やアイデアを凝らして見込み客を集めていました。

今回ご紹介した10社に共通する「登録者だけが得られる価値の提供」「シニア層への配慮」「アカウントの使い分け」という3つの工夫は、これからLINE運用に力を入れたい葬儀社にとって、そのまま実践のヒントになるはずです。

また、LINE公式アカウントを活用する際は、リアルやオンライン、SNSとの連携が欠かせません。

「葬儀屋.jp」では、これからも葬儀社の集客に関する情報を発信してまいります。
この記事が、実際の事例をもとにLINE公式アカウントを使いこなし、顧客や見込み客とのコミュニケーションの質を高めるためのヒントとなれば幸いです。