仏壇店の集客方法まとめ｜紙媒体やWEB広告の活用から、営業販売の動きまでを解説

葬儀を終えたご遺族様が、故人さまの供養のために次に行うのが仏壇や位牌の準備です。
そうしたことを考えると、供養業界において仏壇店は欠かすことのできないポジションであり、葬儀社と仏壇店が良好な関係を築けば、ご遺族様に対して手厚いトータルサポートが可能となります。

では、仏壇店はいったいどのようにして集客活動をしているのでしょうか。
紙媒体やWEBメディアにおける広告戦略、紹介者による顧客獲得の動きについて解説いたします。

仏壇店の紙媒体による集客

インターネットが全盛の昨今であっても、仏壇業界においては紙媒体による集客がいまでも根強く行われています。
主に「新聞折り込み」「ポスティング」「ダイレクトメール」「記事広告」などの手法が挙げられます。

新聞折り込み

仏壇店がチラシを利用して集客を図る際に、根強く用いられているのが新聞折り込みです。その理由として、次の２つが考えられます。
ひとつは年齢層です。新聞の発行部数は年々減少傾向にあると言われている一方で、仏壇店の顧客のボリュームゾーンである50代以上の世代は、新聞の購読年齢層のボリュームゾーンとも重なります。
つまり、仏壇店の顧客ターゲットは、いまでも比較的新聞を読む世代だということです。

もうひとつは、利用する葬儀会館と同様に、仏壇店もまた、住まいの近くにある店舗で購入しようとする人が多いからです。
インターネットで仏壇が購入できる時代であっても、「現物が見れる」「不慣れな仏事に対して専門的なアドバイスがほしい」などのニーズから、いまだに実店舗での購入を希望する人が多いのです。
だからこそ、地域に密着したメディアである新聞折り込みがいまでも活用されているのです。

ポスティング

ポスティングとは、特定エリアの家々に直接チラシなどの広告媒体を配布する手法です。
ポスティングを行うことで、ターゲットとするエリアの人たちに対して仏壇店の存在や商品・サービスを認知してもらえます。

新聞折り込みとの違いは、新聞を購読していない世帯にもリーチできるという点、新聞折り込みよりも安価に配布できる点、店舗周辺、友好寺院の周辺、友好葬儀社の周辺など、より詳細にエリアを特定して配布できる点などが挙げられます。

ダイレクトメール

自社の顧客リストをもとにダイレクトメールを送付して集客につなげる方法もあります。
仏壇や位牌を購入した顧客は、その後も一周忌や三回忌、さらにはお墓の建立や埋葬などを控えています。
ダイレクトメールは、そこで使われる仏具や、霊園や墓石などの営業ツールとして有効です。

また、ダイレクトメールは店舗で行われるイベントやキャンペーンなどの告知にも用いられています。
仏壇店は一顧客における購買頻度の少ない業態ですから（仏壇は一生に一度の買い物で、一度購入してしまったらその後の顧客との接点がほとんどない）、顧客との関係を持続させる意味においても、年に数度の定期的なダイレクトメールには大きな効果が期待できます。

記事広告

タウン誌などの記事広告を用いることで、自社の商品やサービス、または仏壇店そのものを地域の人たちに知ってもらいます。

タウン誌は、特定の地域やコミュニティに向けて作られた情報誌であり、そのエリアの住民に向けて、お店やイベントなどのローカルな情報を紹介します。
地域密着型が特徴の仏壇店と親和性の高いメディアと言えるでしょう。

記事広告にすることで、地域で影響力を持つメディアの力を借りつつ、第三者の目線から、親しみのある広告を打つことができます。

仏壇店のWEBメディアによる集客

最近では、紙媒体よりもWEBメディアを活用した広告戦略が主流となっていますが、仏壇業界においてはどのようにWEBメディアを活用しているのでしょうか。

リスティング・ディスプレイ広告

リスティング広告とは、WEBユーザーの検索キーワードに対して、検索結果画面に掲載されるテキスト形式の広告のことです。
WEBで「仏壇」とキーワード検索するユーザーに直接リーチできるのが特徴です。すでに購入意欲のあるユーザーに対して広告を打てるので、高いコンバージョンが期待できます。

また、ディスプレイ広告とは、さまざまなWEBサイトやアプリの上でバナー動画を表示させる広告手法です。
いずれにせよ、キーワード、地域、デバイスなど、詳細にターゲティング設定ができることや、クリックされた場合のみしか広告費用が発生しないことから、無駄なコストを削減した上で効率的な集客が期待できます。

Eコマース

仏壇業界において、「はせがわ」や「金宝堂」などの大手仏壇店が、ECサイトを導入し、オンラインショッピングを実装させています。また、中小の仏壇店の場合においては、Amazonや楽天市場などのオンラインマーケットプレイスに出店しているところは少なくありません。

しかし、人生に一度の買い物である仏壇ですから「実物を手にとって確認したい」という声は根強く、Eコマースが全ての仏壇顧客のニーズを満たしているとは言い難いのが実情です。

一方で、線香やローソクなどの、定期購入が見込まれる小物類に関しては、Ｅコマースは積極的に利用されています。

SNSマーケティング

SNSを活用することで、仏壇店の認知やブランディングに役立てることができます。
特にインスタグラムは、上質な仏壇のよさを伝えるのに最も優れたメディアであると言えるでしょう。
その他、X（旧Twitter）やFacebookなどで仏壇店としての日常を配信し、その中で新商品やイベント、仏事にまつわるノウハウを情報発信しているところもあります。

YouTubeやTikTokなどの動画メディアの活用は少なく、仏壇業界におけるネットリテラシーの低さを物語っています。その中で「滝本仏光堂」（大阪府）のYouTubeチャンネルは、仏壇業界においては群を抜いており、特筆に値するでしょう。

オウンドメディア

自社のブログやYouTubeチャンネルなど、ユーザーに有益な情報や物語を発信することでブランディングにつなげることもできます。
本格的にオウンドメディアを運用しているところはきわめて少数で、大手であれば「はせがわ」が、また上述の「滝本仏光堂」もSEO対策としてのコンテンツを定期的に配信しています。

紹介者による集客

ここまで、紙媒体やWEBメディアによる広告手法についてご紹介してきましたが、最も手っ取り早く顧客を獲得するには、購買意欲のある顧客を直接紹介してもらうことです。
そのためには、主に次の3つの方法があります。

葬儀社からの紹介

葬儀を終えたご遺族様は、四十九日までに仏壇や位牌を揃えるのがならわしです。
そのため、仏壇店としては葬儀社と友好関係を築き、顧客を紹介してもらうことが、安定的な集客へとつながります。
実際に葬儀社と仏壇店との提携は多く見られます。

中には葬儀社が自社で仏壇の販売まで行うところも少なくありませんが、日常的な葬儀業務に忙殺される葬儀社にとって、安心できる仏壇店との提携は大きなメリットになります。
仏壇店と葬儀社が密に連携をとることで、ご遺族様に対する長い期間にわたるトータルサポートが可能となるからです。

寺院からの紹介

寺院も、葬儀社と同様にご遺族様と接点を持つ存在です。そのため、仏壇店は頻繁に地域の寺院を営業し、仏事や供養の必要が生じた檀家を紹介してもらうよう働きかけます。

葬儀社がご遺族様との関係性を葬儀だけで終えてしまうのに対し、寺院は法事や埋葬など、葬儀後の供養を通じてご遺族様と長い関係性を維持します。菩提寺と檀家との関係であれば世代を超えたお付き合いとなります。
そうした意味では仏壇店は、寺院と良好な関係を築いておくことで、いざという時に檀家を紹介してもらえますし、遺族からしてみても寺院が紹介してくれる仏壇店は安心できるでしょう。

既存顧客からの紹介

すでに販売実績がある顧客に対しては、継続的な付き合いを維持しておくことで、親戚、友人、知人などに供養が生じた時に紹介してもらえるかもしれません。
購入頻度の少ない仏壇店にとっては、既存顧客は線香やローソクといった日常品のリピーターとしてだけでなく、知人を紹介してくれる大切な存在なのです。

つながりを維持するための具体的な施策として、定期的なお手紙やダイレクトメール、SNSのフォローしてもらう、年に数回の訪問、紹介時のクーポンや景品の進呈などが挙げられます。

紹介サイトへの掲載

日本全国の仏壇店の情報を掲載するポータルサイトを利用することで、さらなる集客を図ることができます。
鎌倉新書が手がける「いい仏壇」、全国優良仏壇専門店会が手がける「仏壇市場.com」などがあります。
顧客にとっては、サイトを利用することでクーポンや商品券が進呈され、仏壇店側にとっては営業努力をすることなく顧客を紹介してもらえます。

ただし、ポータルサイトから顧客の紹介を受けた場合は、一定の紹介手数料を支払う必要があります。
ポータルサイトへの過度な依存は収益状況を圧迫する可能性もあるため、利用する際は注意が必要です。

おわりに

本記事では、仏壇店の集客手法について解説してきました。
仏壇という商品そのものが伝統に根付いたものだからこそ、業界全体の集客手法も保守的な傾向にあります。
また、購買層のボリュームゾーンが50代であること、「現物を見たい」というニーズにより実店舗が求められることなどから、新聞折り込みなどの紙媒体がいまでも根強く活用されています。

一方で、コストを抑えて効果的に集客を図るために、Google広告やSNSマーケティング、Eコマースも活用されつつあります。

仏壇そのものはただのモノですが、そこには必ず供養という対人サービスが伴います。
いわば「目に見えない心」を込めることを前提としたモノの販売であるため、販売員のスキルや人柄が購買を大きく左右させるのも、仏壇業界の特徴と言えますし、葬儀社や寺院などの「人」による紹介が根強い理由だとも考えられます。

この記事が少しでも仏壇業界の理解の一助となれば幸いです。