葬儀社の求人募集要項で記載しておくべき５項目｜効果的な情報発信方法やオススメ求人媒体について解説
葬儀業界では慢性的な人材不足が課題になっており、葬儀社様のみならず、納棺師・ご遺体搬送業・生花・司会派遣等でも採用では苦戦を強いられているようです。
そこで今回は人材採用において、やっておくべき内容を5つリストアップしてみました。
求人募集についてどのように内容を記載したらよいかわからないという採用担当者は、ぜひ最後までご覧ください。
もくじ
1.求人募集要項の記載
応募者像を明確にするためには、現在就職・転職活動している方がどのような情報を知りたいのかを採用側が把握する必要があります。
求人募集要項は、以下を記載することを念頭におきましょう。
- 企業理念・コンセプト
- 自社・葬儀業について
- 事業・業務内容
- 先輩スタッフの紹介・インタビュー
- 代表メッセージ
- 募集要項
- 会社概要
特に、求職者にとっての葬儀業界は他の業界と比較すると、一般的に非日常の中で身を置く職となる点を覚えておかなければなりません。
したがって、一般的な会社情報の記載だけではなく、自社および葬儀業界がどのようなものかをわかりやすく説明することをおすすめします。
応募者側と採用する側での理解の相違が発生すると、離職に繋がってしまう可能性があるため、応募者側の気持ちを考慮した募集要項の記載が大切です。
求人募集要綱の記載にに慣れないうちは、同業他社がどのように求人募集要項を書いているかを参考に作成するとよいでしょう。
2.就労シーン・現場想起の画像
求人募集要項を作成する際は文章だけでなく、現場での就労シーンを想起できるような画像を用意することも重要です。
コンタクトレンズ大手のボシュロムによると、人間は自身が得る情報のおおよそ80％を目から得ていると言われています。
特に写真を用いることで、応募者は実際に自分が葬儀業界で働くことになったらどうなるかという点を頭の中で考えやすい点にも注目です。
画像の用意方法は、以下の方法が挙げられます。
- 自社社員が事務所で仕事をする様子を写真撮影する
- 募集しようとする業務内容に関する写真を撮影する
- 研修時の写真を撮影する
- イベント参加時の写真を撮影する
理想は自社の用意したオリジナルの写真ですが、現場での写真撮影ができない場合もあるでしょう。
その場合は、無料で使える画像サイトを活用する方法もあります。
代表的な無料画像サイトを列挙しますので、参考にご覧ください。
写真を活用して働くシーンを明確化できるような募集要項を作成できれば、文字以上に求職者の理解も深まるでしょう。
3.就労シーンが分かる情報発信
実際の就労シーンがわかるような情報を発信する方法も効果的です。
有効な発信方法としては、自社ホームページ上でのブログ発信のほか、10代～30代の若い世代が主に使用するSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）を利用する方法があります。
具体的には、以下の内容を自社オリジナルで発信し、若い世代に対して葬儀業界に関心を持ってもらうことが狙いです。
- 葬儀に関連したノウハウ
- 現場スタッフのインタビュー
- 自社社員の日常
- イベント参加情報
会社の規模やコンセプトによって、取り扱う葬儀の内容は大きく変わります。
SNSは無料で文章や写真、ビデオの配信が可能なだけでなく、リアルタイムでのライブ配信などで自社について深く発信できるため、若い世代を中心に自社を認知してもらえます。
投稿する内容はわかりやすさだけでなく、自社への親しみやすさも兼ね備えているかどうかが重要です。
また、副次効果として、お客様やパートナー企業の閲覧も期待できるため、集客やパートナー開拓にも寄与します。
葬儀屋.JPが葬儀社様におすすめするSNSは以下の通りです。
- facebook（フェイスブック）
- Instagram（インスタグラム）
- Twitter（ツイッター）
- TikTok（ティックトック）
- YouTube（ユーチューブ）
なお、葬儀屋.JPでも、『葬儀社におけるSNS（Facebook、Twitter、LINE公式、インスタ）立上げの際の必要事項』という記事内でSNSを活用する際の必須事項を紹介していますので、気になる方は是非ご覧ください。
ではさっそく、上記で箇条書きしたSNSについて、詳しくご紹介いたします。
『facebook』はアメリカ合衆国のカリフォルニア州に本社を置くMeta（メタ）社（旧称facebook社）が管理する実名型SNSです。
主に、30代～40代以上のビジネスパーソンを中心に親しまれているSNSで、本名を登録する実名型SNSとして知られています。
個人のfacebookアカウントと紐づけできるビジネスまたはブランドについて紹介するページが用意されている点に注目です。
そのため、私生活と切り離してfacebookビジネスページを利用すれば、自社サービスも紹介できるだけでなく、Facebook利用者にも周知してもらいやすくなります。
前述でご紹介したSNS『facebook』と同じく、Meta社が管理する『Instagram（インスタグラム ）』は、通称『インスタ』という愛称で20代～30代の女性を中心に人気の写真投稿型SNSです。
『facebook』と連動してビジネス利用ができるため、『facebook』と『Instagram』両方やっている会社も多く見受けられます。
特に、葬儀業界の問屋各社が『Instagram』を活用している点にも注目です。
以下より、『Instagram』を活用した葬儀問屋の事例をご紹介します。
株式会社イガラシ様
葬祭用品の自社製造・直販している福岡県の株式会社イガラシ様は、『Instagram』を活用して自社情報を発信。
アカウントを見てみると季節感を感じる画像と共に、採用情報や新入社員研修について写真付きで掲載していることがわかります。
どのような人が働いている会社なのかが親しみやすく投稿されていることから、自社のイメージアップだけでなく、働いたらどうなるかのイメージもしやすいのではないでしょうか。
株式会社 イガラシ様のInstagramページ：
株式会社 イガラシ(@igarashi_official_1975)・Instagram
株式会社キタジマ様
福岡県にあるブライダル＆セレモニー総合商社の株式会社キタジマ様も『Instagram』を活用して情報発信を行う会社のひとつです。
投稿では、従業員の方の顔写真付き投稿だけではありません。
投稿文章を見てみると社員による更新であることがわかるだけでなく、社内での写真や社員さんの日常写真も混ざっています。
社員の方の投稿により、会社そのものへの親しみやすさを与えており、自社のイメージアップにもつながっていることがわかるのではないでしょうか。
株式会社キタジマ様のInstagramページ：
株式会社キタジマ(@fks_kitajima.official)・Instagram
株式会社 共栄様
ご遺体を納める棺を作る広島県の株式会社共栄様の『Instagram』は、イベントの告知や社員の方の日常投稿が中心です。
『Instagram』を通して自社Webサイトへの導線だけでなく、その他SNSやワークショップ・ホワイトペーパー（見込み客へ無料で配布する資料のこと）への導線があることがわかります。
また、英語でのアカウント紹介文で海外顧客への訴求をされている点にも注目です。
『Instagram』はアメリカ発祥のSNSということもあり、日本国内だけでなく海外にも多くの利用者がいます。
アカウント紹介文を英語で書くことで、海外の『Instagram』利用者にも自社の活動を見てもらいやすくなります。
株式会社 共栄 様のInstagramページ：
Kyoei casket(@kyoeicasket)・Instagram
京都法繊株式会社 様
京都府にある京都法繊株式会社様では、写真でアピールするという『Instagram』の特性を活かし、自社の取り扱う仏衣を収めて発信。
仏衣の全体像やこだわった部分の拡大写真も一緒に投稿するだけでなく、明るく美しく撮影して見せることで、仏衣を若い世代に身近に感じさせる工夫がされています。
最近では、お見送りの形態も変わりつつある中、生前から死に装束を選ぶ女性も増えつつあります。
もしかすると、お客様がSNSを通じて生前サービスの一環として葬儀社経由で問い合わせを依頼してほしいというきっかけになる可能性もあるかもしれませんね。
京都法繊株式会社 様のInstagramページ：
『Twitter（ツイッター）』アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置くTwitter社がサービスを提供しています。
テスラモーターズのイーロン・マスク氏による買収騒動で、メディアでも話題になっていることから、見聞きしたことがある方もいるのではないでしょうか。
『Twitter』では、サービス利用者は全角で140文字、半角で280文字までの限られた文字数の中で自身の思いを綴り、投稿します。
文字だけでなく写真や動画も同時に投稿できるので、「今の流行を知る」ために日本国内では30代～40代の男女を中心に好まれているSNSです。
TikTok
『Tik Tok（ティックトック）』は、中国のByte Dance社が運営する動画特化のSNSで、 2016年9月に登場した比較的新しいSNSです。
『Tik Tok』内に登録されている音楽に合わせて、ダンスや歌を披露する方もいれば、映像加工で化粧による変化をアピールする方もいるなど、利用方法はさまざま。
『Tik Tok』は10代～20代に人気のSNSで、テレビ離れの進んだ若者に自社の存在をアピールする方法としても有効だといえます。
したがって、自社が専門学生や大学生の新卒採用を検討している場合は、積極的に活用してみるとよいでしょう。
YouTube
アメリカ合衆国カリフォルニア州に本社を置くYouTube社が提供する動画閲覧型SNSで、『Tik Tok』と同様、テレビ離れの進んだ若者を中心に人気を集めています。
2006年にGoogle社に買収されたことから、現在は検索エンジンサイトGoogleと連携が可能です。
投稿されている動画は、スマートフォンなどで撮影されたものだけでなく、まるでテレビ番組のような字幕が入っている本格的なものまであり、生中継を配信するライブストリーミングにも対応しています。
当サイト葬儀屋.jpの他コラムでもYouTubeを利用した配信のヒントを紹介していますので、ぜひ併せてご覧ください。
葬儀社さんがおこなう再生回数が多いYoutubeチャンネルまとめ
4.過去求人の掲載情報確認と削除
既に自社で過去に求人募集を経験したことがあるという場合は、掲載されている情報を使い回す前に、現状との情報に差異がないかをチェックしましょう。
具体例として、以下の内容をチェックすることをおすすめします。
- 自社の方針は同じか
- 募集職種の仕事内容に変化はないか
- 求める人材像が変わっていないか
- 給与関係の項目に変化が生じていないか
- 採用の流れに変化はないか
求人募集では、常に新しい情報を掲載することが大切です。
もし、過去の求人掲載内容と現状と照らし合わせて何らかの変更が生じている場合は、過去に掲載した情報を照らし合わせて削除が必要な項目は削除し、更新すべき内容があれば更新してから掲載します。
5.求人媒体(求人メディア)の検討
なかなか人材が集まらず、苦慮している場合は、求人媒体（求人メディア）の利用を検討することも大切です。
求人媒体（求人メディア）とは、人材を採用したい企業が求人を掲載に特化したホームページを指し、サイト運営会社に掲載料を支払うことで一定期間にわたってインターネット上で求人掲載が可能です。
昨今では、生活様式の変化やスマホやタブレットで自宅から気軽に仕事を探せる時代に変化し、インターネットを活用して仕事を探す方も少なくありません。
求人媒体（求人メディア）を利用することで、インターネットを使って仕事を探している人たちへのアピールがしやすくなり、おすすめです。
求人媒体（求人メディア）は無料から有料のものまでさまざまあり、多数の職種が掲載されている『総合型求人サイト』と葬儀業界に特化した『葬儀業界特化型求人サイト』があります。
多くの場合、まずは無料で利用できるところからと考えるものではないでしょうか。
まず、以下に無料で使える求人メディアのご紹介をいたします。
◆総合求人サイト
- ハローワークインターネットサービス
- indeed
- Googleしごと検索（Google for Jobs）
- ジモティー
◆葬儀業界特化型求人サイト
- 葬祭ジョブ
- 葬儀求人ナビ
無料の求人媒体（求人メディア）の場合、画像が挿入できないなど無料で使えるからこその難はあるものの、有料求人媒体（求人メディア）を利用するかどうか検討する前のお試しとして活用可能です。
詳しくご紹介いたします。
無料で利用できる総合求人サイト
さまざまな業界のさまざまな仕事募集がされている『総合求人サイト』。
葬儀屋.JPがおすすめする葬儀業界の求人募集にも無料で活用できる『総合求人サイト』は以下の通りです。
- ハローワークインターネットサービス
- indeed
- Googleしごと検索（Google for Jobs）
- ジモティー
それぞれの特徴について、詳しくご紹介いたします。
ハローワークインターネットサービス
『ハローワークインターネットサービス』は、国が提供する職業を探す場『ハローワーク（公共職業安定所）』が運営する、求人媒体（求人メディア）版です。
全国550か所以上ある『ハローワーク（公共職業安定所）』をはじめ、その他付随された施設で集めた各求人情報について、求職者と相談しながら求人の紹介サービスを提供しています。
国が管轄しているだけあって、求人媒体（求人メディア）としての信頼性もあることから、使用も安心です。
求職者だけでなく、求人を募集する雇用主も無料で使用しているため、登録しておくことをおすすめします。
詳しく知りたい方は以下より：
indeed
東京都千代田区丸の内に本社を構える世界的人材企業『リクルート』が買収し、運用している『indeed（インディード）』もおすすめです。
世界No. 1 の求人検索エンジンとして機能する『indeed』は、さまざまな職種の求人募集が行われているため、広く求人対象者を見つけられます。
検索結果に表示する機能は無料で使えますので、相性が良いと判断した場合は有料にしても良い求人媒体（求人サイト）です。
詳しく知りたい方は以下より：
Googleしごと検索（Google for Jobs）
『Googleしごと検索（Google for Jobs/ グーグル フォー ジョブス）』検索エンジンで有名なアメリカ合衆国 カリフォルニア州にある会社『Google（グーグル）』のサービスの一環として求人募集が無料でできます。
Google独自の情報網羅性を駆使してインターネット上から求人情報を集め、検索サイト利用者の検索結果に応じた求人を、『Googleしごと検索（Google for Jobs）』として求人検索エンジン上に表示する仕組みです。
自社で魅力的な求人情報掲載ページを作成できた場合、検索結果の上位に表示される可能性もあるため、利用価値はあります。
詳しく知りたい方は以下より：
ジモティー
「地元の掲示板、ジモティー」というCMソングで知られている『ジモティー』では、フリーマーケットのような個人間の売買から求人情報までさまざまな募集要項が掲載されています。
中途採用やアルバイト採用に適している求人媒体（求人サイト）ではありながらも「地元の掲示板」と銘打っている点から、地域の人を集める求人媒体として優れているといえます。
ただし、登録数は少ないため、思った以上に求人募集がない可能性も考慮しなければなりません。
特に地方に本社を構える葬儀社様は、他の求人媒体（求人サイト）やSNSと併用するのがおすすめです。
詳しく知りたい方は以下より：
無料で使える葬儀求人専門サイト
葬儀社が求人を検討する際は、総合的な求人情報が掲載できる媒体（サイト）のりようだけでなく、葬儀求人の専門サイトを利用することも検討してみましょう。
葬儀求人専門サイト経由で応募する方の多くは、葬儀業界がどのようなものかある程度知っている状態から応募する方だけでなく、目的意識の高い方が会員登録をすることからも長く働いてくれる可能性があると言えます。
無料で使える代表的な葬儀求人専門サイトを以下に列挙します。
- 葬祭ジョブ
- 葬儀求人ナビ
詳しくご紹介いたします。
葬祭ジョブ
『葬祭ジョブ』は、東京都台東区に本社を構える株式会社Genten Links（ゲンテンリンクス）が運営する葬儀業界に特化した求人媒体（求人サイト）です。
『葬祭ジョブ』に登録した求職者は、担当のキャリアアドバイザーがひとりひとりと面談することで、離職などのギャップを解消した状態で葬儀社とのマッチングを行っています。
業界経験を問わず優秀な20代～40代を企業に紹介してくれるシステムを採用しており、求人掲載は無料・無制限です。
まずは無料で複数のポジションを募集する際に役立ちます。
テーマ別の求人情報が掲載されており、求人情報を作成する際は企業の情報を明確にわかりやすく書きましょう。
ただし、正社員、契約社員のみの求人が掲載されているため、派遣社員の採用を検討している場合は別の媒体（サイト）を検討しなければなりません。
詳しく知りたい方は以下より：
葬儀求人ナビ
東京都新宿区に本社を構える株式会社ディライトが運営する『葬儀求人ナビ』も、『葬祭ジョブ』と同様に葬儀業界に特化した求人媒体（求人サイト）ですが、無料で求人掲載ができるだけではありません。
訪問者がどのくらい媒体（サイト）を訪れているかどうかを確認できるツール『Google Analytics（グーグルアナリティクス）』で常時『葬儀求人ナビ』を解析しており、ホームページ自体も着実に注目を浴び、葬儀関連の仕事を探している方にも目に留まるように改良をしていることがわかります。
『葬儀求人ナビ』導入にあたっての問い合わせも受け付けているため、気になる方は問い合わせして相談することもおすすめです。
詳しく知りたい方は以下より：
葬儀社の求人募集要項で記載しておくべき5つのことまとめ
日本では少子高齢化社会を迎え、これまで以上に葬祭業の役割や重要性が高まっています。
そのため、求人を募集するにあたっても、今後の社会をになう若者に対して効果的に注目してもらうことが大切です。
葬儀社が若い世代の方を採用する際は、求人募集要項で以下のことをやることで、訴求しやすくなると考えられます。
- 求人募集要項の記載
- 就労シーン・現場想起の画像
- 就労シーンが分かる情報発信
- 過去求人の掲載情報確認と削除
- 求人媒体(求人メディア)の検討
自社が求める人材の採用に向けた求人募集の準備にあたり、本記事を参考にしていただければ幸いです。
葬儀屋.JPでは、昨今のインターネットを利用した求人募集に関する支援をさせていただいております。
以下の記事で詳細をご紹介していますので、支援が必要な方はまずは以下の記事をご一読ください。
葬儀社で簡単にクレジットカード決済が導入できる『POSレジ』サービスの比較 
葬儀コラム・サービス解説
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全国の葬儀社さんのホームページ制作・集客のご対応をおこなっております。
遠方の場合はまずはオンライン会議をおこなわせていただきます。
