葬祭ディレクターとあわせて持ちたい終活系資格10選｜資格概要や取得メリットを解説

葬儀社様におかれましては、他社との差別化や新規サービスなどを検討する際にアピールポイントをどこに置くべきか悩む葬儀社様も多いでしょう。

葬祭ディレクター1級・2級は一般的ですが、すでに多くの葬儀社で有資格者が在籍しているため、差別化には限界があります。
また葬祭事業に従事される方が将来的にキャリアアップするうえでも、活躍の幅が広がる終活系の資格の取得は優位に働く可能性が高いでしょう。

現在では、葬儀業界における代表的な資格「葬祭ディレクター」と併せて取得することで、他社との差別化や顧客満足度アップに貢献する終活系資格がいくつか存在します。
そこで今回は、葬祭ディレクターと併せて取得することで将来に役立つ終活系資格を厳選して10種類ご紹介いたします。

葬祭ディレクターが終活系資格を持つメリット

終活系の資格は、福祉・介護業界などシニア世代の方との関わりを持つ業界で特に需要が高まっているようです。
葬儀業界でも同様に、葬祭ディレクターにとって終活系の資格取得は、企業と従事者の双方にとって有益な取り組みとなりつつあります。

葬祭ディレクターが終活系資格を取得するメリットについて、以下の5つの観点からお伝えいたします。

• 世間の終活ニーズが高まっている
• お客様との信頼関係構築に役立つ
• 他社との差別化につながる
• 売上アップに寄与する
• 従業員のスキルアップにつながる

世間の終活ニーズが高まっている

テレビやニュース、雑誌、Webメディアなどで終活に関する情報が増加している点からもわかるように、超高齢化社会を迎えた現代の日本では、終活のニーズが急速に高まっています。
多くの終活関連書籍や情報メディアが登場していることも相まって、高齢者層の間で「人生を後悔せずに過ごしたい」という意識が高まりつつあるようです。

自身の終末について考える方が増加傾向にあるという時代の流れからも、終活の需要は今後も拡大する可能性が高いでしょう。

お客様との信頼関係構築に役立つ

終活といっても、どこから始めればいいか分からず、多くの疑問や不安を抱えている方も少なくありません。
しかし、葬儀の事前相談や各種イベントで接点のある葬祭ディレクターが終活系資格を保有していれば、お客様に安心感をもたらし、信頼関係の構築に役立つでしょう。

終活系の有資格者が在籍している葬儀社であれば、葬儀だけでなく、終活についても相談できるため、通常より早いタイミングで顧客との接点を持てる可能性が高まります。
終活に関する相談の具体例としては、自身が亡くなった後のご供養方法やお墓の継承者問題などがあげられます。

さらに保険や遺品整理・相続・遺言などについての適格なアドバイスや、登記手続きなどのサポートといった対応ができれば、顧客満足度の向上が期待できます。
このように終活に関する知識を持つことで、お客様の要望に一貫して応え、最終的には「QOL（生活の質）の向上」を支援する役割を果たせるでしょう。

他社との差別化につながる

終活系の資格をあわせ持つ葬祭ディレクターを在籍させることで、他社との差別化に効果が期待できます。

現在では、多くの葬儀社様が葬祭ディレクター有資格者を配置していますので、葬祭ディレクター資格単体では他社との差別化を図るのが難しくなっています。
しかし、終活系資格を保有する葬祭ディレクターが、終活のエキスパートとして活躍できれば、市場優位性の確立にも寄与する可能性が高いでしょう。

また近年では、葬儀の施行だけでなく、アフターサービスに力を入れている葬儀社様が少なくありません。
たとえば、お客様からの遺品整理に関する問い合わせがあった際に、「遺品整理士」資格を保有する人材が在籍していれば、ご遺族様の悩み解消に向けて適切なサポートの提供が可能です。
葬儀はもちろん、それ以外の部分でも、より高いレベルでのサービスを提供する葬儀社として認知されれば、企業としての大きな強みとなるでしょう。

売上アップに寄与する

終活系資格を持つ葬祭ディレクターは、自社の売上アップに寄与する可能性があります。

一般消費者にとって、葬儀社は日常的に訪れるような場所ではないため、葬儀の事前相談を呼びかけるだけでは、なかなか足を運んではもらえません。
しかし「エンディングノート作成セミナー」や「相続相談会」など、葬儀以外をメインテーマとしたイベントであれば、心理的なハードルが少しだけ下がるのではないでしょうか。
こうしたイベントに1度でも足を運んでもらえれば、葬儀の事前相談会への参加や直接問い合わせ・成約に向けて大きなアドバンテージとなります。

また「終活ライフケアプランプランナー」が所属する葬儀社様では、事前サービスやパッケージ商品の提供ができるため、新しいかたちの葬儀プランを提案できる可能性があります。
葬儀業界において、終活系資格を交えたサービス構築は、新たなビジネスチャンスを開拓する一環となるでしょう。

従業員のスキルアップにつながる

葬祭ディレクターが終活系資格を持つことは、従業員のスキルアップに大いに役立ちます。
終活系の資格を保有することで、高齢者に終活のアドバイスができるようになるだけでなく、相談に応じる能力を磨けるでしょう。
ご高齢の方が抱えている悩みや困りごとを知り、問題の解決方法を学ぶことは、従業員自身がスキルアップするうえで非常に有益ですし、結果的には顧客満足度の向上にもつながります。

また終活に関連する知識を持つことで、葬儀業界だけでなく相続など他業界に関する幅広い知識が養われます。
葬祭ディレクターが多角的なスキルを習得すれば、葬儀業務以外の分野での顧客貢献も可能といえます。

葬祭ディレクターとあわせて持ちたい終活系資格10選

ここからは、葬儀社様で働く葬祭ディレクターが取っておいた方が良い資格を厳選して10種類ご紹介いたします。
それぞれの資格の特徴や役割を簡単にご紹介いたしますので、各資格の概要把握にお役立てください。

もし気になる資格があれば、リンクをクリックいただけると詳しい内容がご覧いただけます。

1.終活ライフケアプランナー

「終活ライフケアプランナー」は高齢者や病気の方、その家族を支援し、終活を通して人生計画を共に考える専門家です。
終活に関するアドバイスからエンディングノートの書き方まで幅広くサポートするほか、終活にまつわる専門士業への取り次ぎもおこない、相談者の気持ちを理解・ケアします。

終活ライフケアプランナー資格は「一般財団法人 日本能力開発推進協会」が主宰しています。
資格を取得するためには指定の通信教育の受講が必要ですが、試験に合格すれば資格が得られます。
試験はテキストを見ながら受けられますので、終活系資格の中でも比較的難易度が低い資格の1つといえるでしょう。

終活ライフケアプランナー記事の詳細は、以下のリンクよりご覧いただけます。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜終活ライフケアプランナー資格の取得方法やメリット・年収を解説

2.終活アドバイザー

「終活アドバイザー®」資格は、終活アドバイザー協会が管轄・実施する、終活に関する手続きや準備をサポートするための資格です。
高齢者やそのご家族のお困りごとに対応し、必要に応じて専門家と連携して支援し問題解決を手伝うほか、相談者に同行してサポートすることもあります。

終活アドバイザーの資格は、指定教育機関で教材を購入し、期限内に受講・修了試験に合格することで取得できます。

詳細については、以下の記事で詳しくご紹介しております。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜終活アドバイザー資格の取得方法やメリット・年収を解説

3.終活カウンセラー

「終活カウンセラー」は、終活に関わる専門家と一般の方を結ぶアシスタントのような存在です。
終活カウンセラーの主な業務は、抽象的な終活に関する悩みを具体化し、相談者がスムーズに終活できるようにサポートすることです。
またエンディングノートを活用し、どの専門家に悩みを相談すべきかを導き出すことも必要とされています。

終活カウンセラーの資格は2級と1級、認定講師養成講座があり、級ごとに異なる能力が求められる仕組みです。
もし葬儀社様の従業員が終活カウンセラー認定資格を取得する場合は、1級以上の取得をおすすめいたします。

終活カウンセラーの詳細については、以下の記事よりご覧いただけます。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜終活カウンセラー資格の取得方法やメリット・年収を解説

4.終活コーディネーター

「終活コーディネーター」は主宰団体「一般社団法人 全日本冠婚葬祭互助協会」に加盟する互助会事業者等に勤務する方を受験対象とした、終活系の資格です。
「終活コーディネーター」は、会員制という仕組みの中で、希望する最期の姿や葬儀の形式をお客様と一緒に考え、その実現を支援する専門家と位置づけられています。
終活コーディネーター資格を取得すれば、互助会会員の終活サポートや専門分野への窓口として活躍することが期待できます。

終活コーディネーター資格については以下よりご覧ください。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜終活コーディネーター資格の取得方法やメリット・年収を解説

5.グリーフケア士

「グリーフケア士」は、悲しみや喪失感を抱える方々に対して、心のケアを提供するための認定資格です。
日本初のグリーフケア専門機関である上智大学グリーフケア研究所が監修しており、その権威は高いといえます。
上位資格として、現場でのグリーフケアのサポートや支援ができる能力を認定する「上級グリーフケア士」も存在します。

グリーフケア士の主な役割は、大切な家族やペットを亡くされた方々に対して心のケアを行うことです。

なおグリーフケア士は前述の「終活コーディネーター」と同様に一般財団法人冠婚葬祭文化振興会が互助会会員向けに主催する資格です。

グリーフケア士に関する詳しい内容は、以下よりご覧いただけます。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜グリーフケア士の取得方法やメリット・年収を解説

6.グリーフケアアドバイザー

「グリーフケアアドバイザー」は、悲しみや喪失感を抱える遺族や周囲の方に寄り添い、心のケアを行うための認定資格です。

グリーフケアアドバイザー資格は、主に看護師や葬儀関係者、介護関係者などが取得しているようですが、葬儀社様の従業員社員は葬儀やお墓参りなどの場面でご遺族の方々と接する機会が多いため、グリーフケアアドバイザーとしての知識やスキルを活用できるでしょう。

グリーフケアアドバイザー資格には、2級と1級、特級（旧上級）の3つの級があります。
いずれも限られた講習時間の中で必要な知識や経験を身に付けるため、自主学習や真剣な学習姿勢が求められます。

グリーフケアアドバイザーに関する詳しい内容は以下よりご覧ください。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜グリーフケアアドバイザーの取得方法やメリット・年収を解説

7.終活士

「終活士」は「一般社団法人 日本終活士協会」が主催する資格終活系資格の1つで、終末期の生活設計や葬儀、相続に関するアドバイスを行ったり、各専門家と連携したりします。

ただし終活士に関する講座や試験情報に関する詳細は、2017年以降、情報が更新されていないようです。
詳細を知りたい場合は協会に問い合わせが必要となります。

詳細については、以下の記事でより詳しくご紹介しております。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜終活士の取得方法やメリット・年収を解説

8.遺品整理士

「遺品整理士」は故人の遺品を整理・処分する業務を行うための資格です。
遺品整理士は単なる不用品回収業者ではなく、故人の遺品整理において感情や思い入れを尊重し、遺族に寄り添ったサービスを提供します。

遺品整理士の資格は、一般社団法人日本遺品整理士協会が認定する民間資格で、年齢や学歴に関係なく誰でも養成講座を受講可能です。
資格を取得することで遺品整理に関する一定の知識と技量を証明します。
遺品整理の需要は年々高まっていますので、遺品整理業界や葬儀社で働く方にとって取得すると有利な資格だといえます。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜遺品整理士資格の取得方法やメリット・年収を解説

9.海洋散骨ディレクター

「海洋散骨ディレクター」は、海洋散骨という埋葬方法に関する専門的な知識を持つことを証明する資格です。
一般社団法人全国海洋散骨船協会が実施しており、船舶の安全な運航を守りながら海洋散骨を安全に実施することを主眼に置いています。
海洋散骨ディレクター資格を持つ方は、海洋散骨を希望するお客様に対して適切なサービスを提供できる有資格者として認定されます。

資格を持つことで海洋に関する知識を活かしながら活躍ができるため、葬儀などホスピタリティを求められる現場で役立つ資格といえるでしょう。

海洋散骨ディレクターの詳細は以下の記事よりご確認ください。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜海洋散骨ディレクター資格の取得方法やメリット・年収を解説

10.海洋散骨アドバイザー

「海洋散骨アドバイザー」は、海洋散骨についての体系的な知識を提供し、お客様に適切なアドバイスをする専門家として活躍できる認定資格です。
海洋散骨アドバイザーでは、海洋散骨に関する倫理的な側面や、周辺地域とのトラブルを回避するために必要な知識を習得することが目的とされています。

海洋散骨アドバイザー認定資格は一般社団法人日本海洋散骨協会が実施しています。
認定資格がメディアでも注目された影響もあり、受験者が増加傾向にあるようです。

海洋散骨アドバイザーの詳細は以下の記事よりご覧ください。

＞＞＞葬祭ディレクターとあわせて持ちたい｜海洋散骨アドバイザー資格の取得方法やメリット・年収を解説

まとめ

今回の記事では、葬祭ディレクター資格とあわせて持ちたい終活系の資格の中から、代表的な10種類をご紹介いたしました。

近年の葬儀業界では、葬儀の小規模化・簡素化に伴なう葬儀単価低下への対応が課題となっており、多くの葬儀社様が新しいサービスの開発に取り組んでいます。
さまざまなサービスを模索するうえで、終活に関する専門的な知識を有した資格保有者は、葬儀社様にとって大きな価値をもつ存在となり得ます。

葬儀業界に従事する従業員の専門知識を高めるだけでなく、自社の信頼性を向上させるためにも、資格取得を考えるヒントとしてご活用いただければ幸いです。